何度も述べていることだが、「左翼にあらざれば学者にあらず」というのが我が国の学会の現状だ。
「言論には言論で対抗する」のが学者のあるべき姿だと思うのだが、自分たちの主張に異を唱える者をあらゆる策を弄して徹底的に排除するのが左翼の常套手段であって、社会のあらゆる分野で陰湿な締出し工作が行われている。
例えば、関西大学名誉教授谷沢永一氏は、『悪魔の思想』（クレスト社）で、「進歩的文化人」という名の国賊12人（大内兵衛、鶴見俊輔、丸山眞男、横田喜三郎、安江良介、久野収、加藤周一、竹内好、向坂逸郎、坂本義和、大江健三郎、大塚久雄）を列挙し、それぞれに対して歯に衣着せぬ批判を行なっている。
他にもたくさんいる。知る人ぞ知るで、名前は敢えて述べないが、なんら研究業績がないのに、親の七光で教授のポストを得て、文化勲章を授与され、死後従三位・勲一等瑞宝章を追贈された人は、院生が大学等の研究機関に奉職しようとするのを裏から阻止するなど、己の意に反する若い研究者の才能の芽を摘み取ることに終生躍起になっていた。
下記の記事によると、東京都内で4月14～16日に開かれた日本学術会議総会で一部会員が「文系には政府にすり寄る、かなり右に立っている人が確実にいる。そういう人たちがここに入ってくる。そういう状態を許していいのか考える必要がある」と述べたそうだ。
「語るに落ちる」とは、まさにこのことだ。血税年10億円を使って左翼に牛耳られた日本学術会議を存続させる意義はない。特殊法人化する必要もない。即刻廃止すべきだ。
＜追記＞
上記記事の発言をしたのは、北海道大の宇山智彦教授（中央アジア近代史・現代政治）だそうだ。
宇山氏は、「発言した意図について「（学術会議は）現在は政府と協力しつつ独立した立場を保てる研究者が会員になっているが、法人化後には右派が入って学術会議の活動を政治化する可能性があるのではないか」と説明」している。
政府が左傾化しているので、上手く協力できるのだろう。
宇山氏は、「過去の学術会議では共産党系などの左派の会員が政治的な主張や活動をしていたとして「決して好ましいことではなかった」とした上で「法人化後の学術会議に右派が入ることも同様に好ましくない」と述べている。
つまり、極左の共産党系も嫌だが右派も嫌だと言っているわけで、日本学術会議が中道左派（左翼）で占められていることに変わりはない。
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